【最新版】新興国の投資信託・ETFおすすめランキングを大公開!!

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こんにちは!ワタルです!

今まで新興国株式投資でおすすめの新興国の条件を元に、様々な国について検証して参りました。

今回は今までの集大成として各国又は新興国全般に投資する投資信託やETFについて、ランキング形式に纏めました。各国を分析し随時更新していきます!

評価基準

今後の成長力
株式市場は今の成長力ではなく、今後の成長力から評価をしていきます。人口動態と人材の質と共に、現状の1人あたりGDPの水準を元に評価します。

経済的安定性
エネルギー産業等の特定の産業に偏っていないか、貿易相手国に偏りはないか、GDPが投資や貿易中心で構成されていないか、という観点から経済的安定性を評価します。

政治的安定性
政権は安定しているか、各国との関係性はどうかという観点から評価します。

株式市場の魅力度
株式市場は割安な水準であるのか、配当利回りは高いのかという観点から評価していきます。

新興国ETF・投資信託ランキング

第1位:イラン株式投資ファンド
魅力的なイラン株に投資できる、おそらく日本唯一の投資ファンド。イランは2016年度は制裁の解除・緩和を受け成長率は12.5%で世界第1位人口動態や教育の質も良く更に成長していくことが見込まれる。中東といえばエネルギー産業に傾倒している印象だが、制裁の影響で輸出が出来ず、中東で最もエネルギー分野の依存度は低くバランスの良い産業構造。政治的にも穏健派のロウハニ大統領は安定政権を築いており、西側諸国との再びの関係悪化とはなりづらいと考えられる。最大の魅力は株式市場で、成長力が高いにも関わらず主要銘柄のPERは4倍~7倍、平均配当利回りも10%と非常に高く、中には20%超の銘柄も存在している。イラン株式市場は外国人の受入が進行中であるが、現状イランに投資できる個人・企業は1000未満という状況で、当ファンドは魅力的なイランに投資できる恐らく唯一のファンド。先行投資によって大きな投資利回りが期待できる。更にこの投資ファンドは日本株でのバリュー株投資で毎年20%程度の運用利回りを出している実績あるファンドで、割安銘柄の宝庫となっているイラン株を更に厳選して投資することにより、更に高い投資成果が期待出来る点も特筆に値する。(参照:イランの魅力)

成長力95点
経済的安定性90点
政治的安定性70点
株式市場魅力度100点
総合点89点

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

第2位:MSCI フィリピン ETF
世界的にETFを蘇生することに定評あるMSCI (Morgan Stanley Capital International)社がフィリピンの株式指数との連動を目指して組成したETF。フィリピンは人口構造も逆三角形の綺麗な形をしており、現在一人当たりGDPは3,000USDと中所得国の罠である10,000USDまでは距離があり、労働集約的な産業を行うことにより成長していく余地が高い。またASEAN諸国の中では、中国や中国の影響を受けるASEANとの貿易が少なく、米国や日本のような安定した先進諸国ともバランスよく貿易を行っている。また民間消費つまり内需拡大による健全な成長を行っている。またドトルテ政権も安定した政治基盤を築いており、今後の政策次第では更に成長する余地が高いです。成長という観点では非常に魅力的なのですが、唯一惜しいのは既に株式市場が成長を織り込んでおり、PERは20を超える毎柄が多く割安という水準ではないという点のみ欠点として挙げられます。国自体は魅力的であることには変わりないので、長期投資又は次回株式下落時点で仕込んでいきたい。(参照:フィリピン株式投資の魅力と注意点)
成長力100点
経済安定性95点
政治的安定性85点
株式市場魅力度60点
総合展85点

 

 

 

 

第3位:HSBC インド オープン
HSBCがS&P IFC Investableというインドの非居住者がインド株式の投資を行うことを前提として、時価総額、流動性、非居住者投資制限等を加味して設定された加重平均インデックスに連動するよう運用を目指した投資信託。
インドは言わずと知れた眠れる巨人で、人口動態は綺麗な三角形で、教育の質は数学を中心に高く、一人当たりGDPは1000USD台と低く成長余地が非常に大きい。更に安定した産業構造や内需中心の安定した経済成長と経済面では全ての国の中で最も魅力的な国であるといえる。唯一、銀行の不良債権が大きく、融資に勢いがなくなることが懸念される。更にモディ政権も長期政権でGST(物品・サービス)税導入や高額紙幣の廃止など経済成長を加速させる政策を実現している。然しながらフィリピンと同様に既にインドの株式市場も市場全体が成長を織り込み平均PERが20を超えていること。並びに外国人は直接個別銘柄を購入できず、ADR(米国預託証券)という仕組みを使って構成銘柄を購入している為、高い手数料が発生し実際のインド株との連動率も低くなってしまう点が難点である。フィリピン同様、インドの経済自体は非常に魅力的である為、次回相場が下落した局面で長期投資目線で購入するのが得策であると考える。
(参照:インドの魅力と課題を解説1,インドの魅力と課題を解説2,インド株式投資の魅力と注意点)
成長力100点
経済的安定性90点
政治的安定性90点
株式市場魅力度50点
総合展83点

 

第4位:ベトナム株オープン
三井住友アセットマネジメント社がベトナム取引所上場銘柄並びにベトナム関連銘柄に投資をする投資信託。ベトナムはCLMV諸国というASEANの中で、今後大きく成長が期待できる国の一角をなし、他のCLMV国々が株式市場が黎明期で投資できる環境がないなか唯一外国人が投資できる環境にある市場。人口動態は今後人口ボーナスを迎える形をしており、一人当たりGDPも低く成長余地は大きい。内需主導の成長をおこない産業構造もバランスが取れているが、貿易における中国の依存度が大きいのが唯一の難点。株式市場についてはPERが30を超えるような銘柄がある一方、10以下の銘柄もぱらぱらではあるが存在している。更にETFは外国人投資規制(外国人が50%以上投資保有出来ない)の関係で有望なのに投資出来ない銘柄が多数存在しておりベトナム株式市場とベトナム指数連動のETFの乖離が非常に大きいことから、敢えてこの投資信託を選定した。実際安定的な収益を上げているので、長期投資という観点では期待できると考える。
成長力95点
経済的安定性75点
政治的安定性80点
株式市場魅力度75点
総合展81点

 

 

 

 

 

第5位:MSCI インドネシア ETF
MSCI(Morgan Stanley Capital International)社がインドネシアの株式全般で構成される指数と同等の運用成果を目指すETF。インドネシアは東南アジアで最大の2.6億人の人口を誇り、今後若年層の増加に伴い3.2億人にまで増加することが見込まれており人口ボーナスと、現状の低い1人あたりGDPも相まって成長力は非常に高い。然しながら、経済構造における投資の割合が35%と非常に高く、更に中国への貿易依存度が高いこともあり安定性には欠ける。また株式市場の平均PERも19と今後の成長を織り込んだ数値となっており、妙味がある水準とはいい難い。(参照:インドネシア株式投資の魅力と注意点)
成長力95点
経済的安定性60点
政治的安定性85点
株式市場魅力度70点
総合点78点

 

 

第6位:MSCI Russia Capped Index ETF
ドイツ銀行がMSCI ロシア インデックスへの連動を目指して運用している。ロシアは1990年代の混乱を乗り切り2000年代は順調な成長を遂げたが、2010年代は資源価格の下落により中盤から大きな痛手を蒙っている。人口構造も人口ボーナスを迎えるような形ではなく、一人当たりGDPも中所得国の罠に近い水準かつ産業構造も資源に偏重しており安定しているとは言い難い。然しながら、2018年という観点では中央銀行のインフレ鎮静化に伴う利下げの効果や、エネルギー価格の底打ちという観点から一定程度のリバウンドが期待できる。更に、株式市場は平均PERが9倍と低い水準にあり、仕込み時としての投資妙味はある。政治面ではプーチン大統領の長期政権が依然として安定していることも見逃せない。
成長力60点
経済安定性60点
政治安定性95点
株式市場魅力度90点
総合点76点

 

 

 

 

第7位:MSCI Brazil UCITS ETF
MSCI(Morgan Stanley Capital International社)がMSCIブラジル・トータルリターン・ネット・インデックスに対する連動を目的として組成しているETF。このインデックスは世界各国の投資家が投資可能なブラジル株のパフォーマンスを配当を再投資したと想定した上で時価総額毎に加重平均したインデックス。ブラジルはBRICSの中で、負け組として2010年代を過ごしてきました。然し、そもそもの成長ポテンシャルは高く成長に影を落としてきた泥沼の政治も漸く落ち着きを取り戻しつつある状況。更に資源価格も底打ちとなっている為、今後のリバウンドを取り込むという意味でも2018年の現時点においては投資妙味が一定程度あると考えられる。PERも現状は20程度と多少割高感はあるが、資源価格下落による収益が凹んだことが要因であり、今後の業績改善が期待される為、それほど割高と感じる水準ではない。然し、人口動態や中所得国の罠である10,000USDを目前とした一人当たりGDPのレベルを考えるとASEAN諸国のような成長力はなく、資源偏重の経済から依然脱却できていないことを考えると、長期投資を行う場合は別の国を選定した方がよいであろう。
成長力85点
経済安定性70点
政治安定性60点
株式市場魅力度70点
総合点72点

 

 

 

 

 

 

 

第8位:VMO (バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF )
外資系のバンガード社が新興国全体に連動するように設計したETF。 FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)・インデックスへの連動を目指している。新興国全体に一括で投資できるのは手軽でよいが、時価総額加重平均である為、中国32%や台湾14%と東アジアの成長が減速することが必至である国やブラジル8%やロシア4%といった低成長が続く新興国が多く組み込まれている。本当に成長力の高い新興国の比率が小さく新興国投資の妙味を享受できない構図となっていることが難点である。手数料は年率0.14%と非常に低い為、新興国全体に一括で投資するETFとしては9位のEEMや10位のeMAXISを抑えて最も有力な投資先となるが、上記理由によりおすすめは出来無い。
成長力60
経済安定性70
政治安定性85
株式市場魅力度75
総合点72

 

 

 

 

 

 

第9位:EEM(i シェアーズ・MSCI・エマージング・マーケットETF)
外資系のブラックロック社が新興国全体に連動するように設計したETF。 MSCI エマージング・マーケット・インデックスへの連動を目指している。VMO同様に新興国全体に手軽に投資できるという利点はあるが、バンガードが連動を目標としている指数に加えMSCIエマージング・マーケット・インデックスは更に韓国を組み入れている点がVMOより評価が低い要因である。中国と韓国と台湾で実に全体の60%をしめており、これにロシアとブラジルを加えると70%に達し、真に成長力の高い国に投資出来ているとはいえない。更に手数料がVMOの0.14%に比して0.69%と高いこともVMOに比して劣っている点といえる。
成長力50点
経済安定性75点
政治安定性85点
株式市場魅力70点
総合点70点

 

 

 

第10位:eMAXIS新興国株式インデックス
第8位のVMOと第9位のEEMと同様、eMAXISは日本の三菱UFJ信託によって新興国全体に投資する投資信託です。新興国全体に一括して投資できるというのは手軽でいいのですが、構成比率が香港19%、韓国13%、台湾11%、中国10%と東アジアだけで50%を占めており、本当にこれから成長する新興国ではなく、成長力が今後鈍る又はある程度成長しきった国に多くのポーションを割いてしまっているという難点があります。管理人的には成長力が高くて割安な株式市場に分散投資するのがおすすめですが、一々管理するのは億劫だという方に向いている投資信託になります。
成長力50点
経済安定性70点
政治安定性85点
株式市場魅力度70点
総合点69点

 

 

 

 

 

第11位: HSBC BRICS オープン
BRICSの個別株並びにETFを都度決定して投資を行うファンド。BRICSについてはインド以外、成長力は弱く投資妙味は少ないが、HSBCの運用チームによって都度各国の組み入れ比率や銘柄を入れ替えており、比較的安定的な成績を生み出している。現在は金融セクターやエネルギーセクターに重点的に配分しており、特にエネルギーセクターでの資源価格底打ちからの復調が期待できる。
成長力60点
経済的安定性60点
政治的安定性80点
株式市場魅力度65点
総合点66点

 

 

 

 

 

第12位:MSCI チャイナ・インデックス ETF
このETFはMSCIチャイナ・インデックスに連動するようにブラックロック社が運用しているETFです。中国は2000年代後半のリーマンショック以降世界経済の成長を索引してきましたが、その時に打った財政刺激策の影響で、過剰生産能力、過剰労働力、過剰債務を抱えており、本来であれば一旦経済停滞する状態です。然し、2020年の2010年比での所得倍増計画を達成する為に、無理矢理投資してGDPを押し上げている為、他国に比べGDPに占める投資の割合が以上に多い状況となっており、ショックが起こった時は日本の失われた20年を経験することになると言われています。更に人口動態も人口ボーナス期は終わり、人口が減少し始める構造となっており、今後の成長力という観点ではインドや東南アジアに遠く及びません。現段階で中国を新興国の代表として投資することに対する旨味はないといって過言ではないでしょう。
中国の抱える問題を大解剖①
中国の抱える問題を大解剖②
成長力50点
経済安定性50点
政治安定性80点
株式市場魅力度60点
総合点60点

 

 

 

 

 

 

コラム1:ETFと投資信託の違いって何?

今回ETF (Exchange Traded Fund)と投資信託を同列にランキング形式で纏めましたが、ETFと投資信託何が違うの?という方もいらっしゃると思うので簡単に説明させて頂きます。

ETFとインデックス連動型投資信託は、ある日経平均のような指数に連動させているという点については同じなのですが、ETFが上場しているのに対して投資信託が非上場というのが最大の相違点です。

つまりETFは取引時間つまり朝9時から昼3時の日本市場がオープンしている時にいつでも時価で取引できます。

一方投資信託は一日に一回基準価格が算出される為、本日購入申し込みを行ったとしても実際購入できるのは翌日の基準価格ということになります。

更に基本的にETFの方が、投資信託よりも手数料が安いという利点があります。

例えば第二位のMSCI フィリピン ETFは年間の経費は0.62%ですが、同様の投資信託であるフィリピン株ファンドの場合は1.87%となっており3倍くらいの差が出てきます。

投資信託のETFに対するメリットというのは最低購入金額が低いくらいです。例えば普通の株だと100株単位、1000株単位で取引可能という感じになってますが、投資信託であれば1000円単位とかで買えますからね。

ただ資金があるならば、投資信託よりETFの方が手数料、流動性の面からメリットが大きいのでETFを多めにランクインさせています。

ただベトナムのように、外国人投資規制があり外国人が49%までしか買えないような国の場合、ETFが人気銘柄を組み込むことが出来ずETFのパフォーマンスがインデックスに対して著しく悪くなる為、敢えて成績のよい投資信託をランキングさせています。

コラム2:為替ヘッジを行う必要はあるか

今回ランキングで紹介したETFや投資信託は為替ヘッジを行っていないものが殆どです。

為替ヘッジしなくて大丈夫なの?と疑問に思われる方がいらっしゃると思います。

コストがなく為替ヘッジが出来れば良いのですが、通常成長力の高い国の金利は高く設定させているので、為替ヘッジを行うことによりこの高い金利コストを支払わなければなりませn。

例えば10%の金利の国で為替ヘッジを行った場合、株式市場が20%値上がりしたとしても結局最終的な利回りは10%となってしまいます。

これでは折角の新興国投資の旨味が半減してしまいますよね。

またそもそも成長力が高く、海外からの資金が入ってくるような国では為替ヘッジを行う必要性はありません。

直接投資にせよ、株式投資や債券投資といった証券投資が海外から流入すれば、自然と当該国の通貨自体も強くなります。

米国人が日本株に投資する場合、まず米USDを日本円に変換した上で、日本株に投資することになりますよね。

日本円は特殊な通貨な為、日本円の強さと日経平均の強さは逆相関しますが(参照:日経平均とドル円の為替レートが連動する理由を解説)通常の新興国では株式市場の強さと通貨の強さは基本的には連動します。

その為、為替ヘッジを行わないことにより、株式値上がり益に加えて、為替益と二倍で利益を獲得することができるのです。

以下に詳しく纏めていますので参考にしてみて下さい。
(参照:新興国株式投資に為替ヘッジが必要なのかを解説する~おすすめのリスク管理指針~)

コラム3:毎月分配型投資信託について

日本株の投資信託でもそうなのですが、毎月分配型投資信託というのは毎月お小遣いが入ってくるので、日本人に人気のある投資商品です。

然し、その配当金の原資というのは投資信託の基準価格の中から支払われます。

例えば、基準価格が1,000円の投資信託があり毎月の配当金が10円の場合、もし仮に運用利回りが0%とすると100カ月経ったら基準価格が0円になってしまいます。

先程と同様に基準価格1,000円で毎月分配金が10円の新興国投資信託があったとします。
この投資信託の利回りが年率5%の場合、1000万円投資した場合、毎月分配金型と分配無し型でどのように資産が変わるかシミュレーションしてみます。

配当有りの場合と配当無しの場合で1000万円投資した時の資産推移は以下のようになります。

配当金を分配しなかった場合
5年後の資産は1276万円つまり+276万円となっております。

配当金を分配した場合
基準価格は毎月の利回りよりも分配金が多い為、減少し598万円になります。一方配当金は60カ月分つまり600万円入ってくるので合計1198万円となり+198万円となります。

つまり確りとプラスの利回りが出る国に投資するのであれば、分配金は受け取らず複利で運用していった方が最終的に資産が増えるという結果になります。

目先のお金に拘らず、長期目線で資産形成を行っていきましょう。

コラム4:新興国全体投資の投資信託・ETFについて

新興国全体に投資する投資信託やETFはランキングでも紹介しているeMAXISのように多数存在しています。

然し、管理人としてはあまりこのようなETFはおすすめできません。これは大抵新興国の時価総額順に組み入れられており、中国、韓国、香港、台湾のように今後成長があまり見込まれない新興国の比率が多くなってしまいます。

ランキングでも紹介しているイランや東南アジア、インドのような成長国のファンドや投資信託・ETFを組み合わせて独自の新興国ポートフォリオを作成した方が、新興国の成長力を大きく享受することが出来るでしょう。

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