ヘッジファンドと投資信託の違いについて徹底解説!!~儲けるにはどちらが適しているか~

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こんにちは!ワタルです!

今回はヘッジファンドと投資信託何が違うのか良くわからない。結局ほぼ同じなんじゃないの??

という方に向けて二つの異なる点と、どちらが儲けやすいのかという観点から説明していきたいと思います。

私募ファンドと公募ファンドの違い

まずそもそも二つは形態が違うファンドになります、順を追って説明していきます。

そもそもファンドって?

まず投資信託もヘッジファンドもファンドの一種です。そもそもファンドって何かというと、大勢の投資家からお金を募って、募ったお金を一つの纏まりとして投資先に分散投資を行うことを言います。図にすると以下の通りですね。

この集めたお金をファンドともいいますし、このファンドを運用する主体もファンドと呼びます。投資信託もヘッジファンドもファンドという点では同じです。

公募ファンドと私募ファンド

ファンドという点では同じなのですが投資信託は公募ファンドヘッジファンドは私募ファンドという点が異なります。

公募ファンドというのは証券会社等で大々的に宣伝することができますし、皆さんも電車の中や雑誌でも投資信託の本について良く見かけると思いますが、私募ファンドは大々的に宣伝することが出来ないのです。

私募ファンドの中には機関投資家向投資信託といったような、要はファンド・オブ・ファンズのような投資信託を用いてポートフォリオを組成するような投資信託に向けた商品もありますが、この点については今回は割愛します。

以前特集したセゾン投信が組み入れている投資信託などがそれにあたりますので、気になる方はご覧ください.(参照:評判のセゾン投信「セゾン資産形成の達人ファンド」を徹底評価)

因みに運用総額でいうと大分私募ファンドの存在感が日本の中でも目立ってきています。

公募ファンドの優位性

公募ファンドの優位性はなんといっても、、存在を知りやすいということですね。良いファンドでも存在を知らなかったら意味がないですからね。

その他、詐欺ファンドのかの旺盛が殆どないということが挙げられます。私募ファンドのなかには残念ながら詐欺ファンドもありますので注意が必要です。

詐欺ファンドの見分け方については以前で特集していますので参考にしてみて下さい!(参照:ヘッジファンドに預ける際に注意したいリスク)

私募ファンドの優位性

公募ファンドは金融庁からの規制をがちがちに受けている為に、取引手法が限定されてしまいますが、私募ファンドは規制が緩いのでファンドマネージャーが常に収益を追求することが出来ます。

その為、私募ファンドであるヘッジファンドはどのような市況環境であっても収益を求めることができる絶対収益型のファンドを組成することが出来るのです。

またヘッジファンドには顧客に対して営業員がつき、投資後もアフターフォローを受けることができるので、一旦売ったら終わりという投資信託に比べて顧客に寄り添った形のファンドということが出来るでしょう。

運用手法の違い

先程も少し触れましたが、運用手法が根本的にことなります。

投資信託の運用手法

投資信託はそもそもまず以下のようにテーマが設定されています。

米国高配当銘柄ファンド
米国リート・ブラジルレアル建ファンド
日経平均・豪ドル建

つまり定められた枠の中でしか取引が出来ないのです。その分野が調子がいいのであれば利益がでますが、その分野が調子が悪いのであれば投資信託の基準価格が下がっても文句は言えません。

まずは自分で投資を行うのは不安だし、投資信託でプロに任せようと思っている方もいらっしゃると思うのですが、自分で投資する分野を選ばなくてはいけない以上結果的に自分で投資を行っているのと同じことになると言えます。

ヘッジファンドの運用手法

一方ヘッジファンドは顧客から与えられた使命は運用利回りを出すことなので、いついかなる相場であっても収益を出すことが求められています。

つまり顧客は優れたヘッジファンドマネージャーに預ければ、その後自身で投資分野について考える必要もなく、投資判断をする必要がないのです。

あとはヘッジファンドの運用成績を見ながら、納得できる水準であれば投資を継続して、不満があるのであれば解約をするという判断を下すだけになります。

⇒管理人おすすめファンドランキングはこちら

手数料形態

次に手数料形態ですが、これも運用手法が関連しているのですが根本的に異なります。

投資信託の手数料形態

投資信託の手数料はまず購入時の販売手数料と、年間発生する信託報酬と、かかる場合とかからない場合があるんですけど解約手数料に分けられます。

販売手数料は3%~5%程度、解約手数料は1%程度で一回きり掛かるものですが、信託報酬に特徴があります。

信託報酬は預け入れ資産に対して手数料が発生します。

これは非常に販売側に都合のよい手数料形態であるといえます。つまり投資信託の販売者側で重要なのはいくら儲けるかではなく、いくら顧客からお金を集めるかということになります。

1億円を預かって信託報酬が2%の場合の手数料は以下のようになります。基準価格は1000円だとします。

(1) 基準価格が1000円のままの場合
信託報酬は1億円×2%=200万円

(2)基準価格が800円に下落した場合
信託報酬は1億円×80%×2%=160万円

(3)基準価格が1200円に上昇した場合
信託報酬は1億円×120%×2%=240万円

では一方(2)の基準価格が800円に下落した場合で、お客さんから更に1億円を預かった場合の手数料はどうなるでしょうか。

信託報酬は2億円×80%×2%=320万円になります。

このことから分かるとおり、1億円のままで120%の場合よりもはるかに多くの手数料を手にすることが出来るのです。つまり運用成績をだすよりも、キャッチーで複雑そうな商品を組成して客を集めるという手数料ビジネスになりがちになってしまいます。

この点について金融庁の森長官も懸念を示されています。以下森長官の日本の投資信託に対する苦言となります。

日本の投信運用会社の多くは販売会社等の系列会社となっています。投信の運用資産額でみると、実に82%が、販売会社系列の運用会社により組成・運用されています。系列の投信運用会社は、販売会社のために、売れやすくかつ手数料を稼ぎやすい商品を作っているのではないかと思います。
これまでの売れ筋商品の例をみても、ダブルデッカー等のテーマ型で複雑な投信が多く、長期保有に適さないものがほとんどです。こうした投信は、自ずと売買の回転率が高くなり、そのたびに販売手数料が金融機関に入る仕組みになっています。

 

ヘッジファンドの手数料形態

一方のヘッジファンドは成功報酬型の手数料になります。

つまり運用成績の中から一定額を支払うというモデルになります。例えば成功報酬が30%のファンドで先程と同じく運用資産1億円で現在の基準価格が1000円の場合以下のようになります。

(1) 基準価格が1000円のままの場合
成功報酬は1億円×MAX(0,(1000円-1000円)/1000)×30%=0円

(2)基準価格が800円に下落した場合
信託報酬は1億円×MAX(0,(800円-1000円)/1000)×30%=0円

(3)基準価格が1200円に上昇した場合
信託報酬は1億円×MAX(0,(1200-1000)/1000)×30%=600万円

となります、つまり基準価格が20%上昇したら大きな手数料を手にする一方、基準価格が上昇しない場合は利益を獲得することができないのです。

更にファンドマネージャーやファンドの構成員は自身の資産もファンドに投入していることが多いので、ファンドの運用成績は自分の給料並びに資産にダイレクトに影響してくるのです。

必死にならない方がおかしいですね。ヘッジファンドは成績が全てなのです。実際ヘッジファンドは長期的に以下のような素晴らしい成績を残しております。

最低投資金額

投資信託とヘッジファンドは最低投資金額が全く異なります。

投資信託は最低1000円から投資できるものもありますが、ヘッジファンドは海外の著名ファンドであれば最低投資金額が1億円、日本のヘッジファンドでは若干敷居ば低く1000万円から投資を受けているところが多いです。

ヘッジファンドの投資金額が高いのには理由があります。それは投資できる人数が金商法の関係で限られているということがあります。

投資できる人数が限られているので、一人当たりの投資金額を大きくしたというのは当然の考えですよね。ただ日本のヘッジファンドでは1000万円に満たなくても、場合によっては受け入れてくれることもあるので、直接あって相談していることをおすすめします。

どちらが儲けに適していいるのか

利益を出すということに特化しており、相場環境をいいわけにせずに稼ごうという観点にたつと明らかにヘッジファンドの方が優位性が高いといえるでしょう。

またヘッジファンドのマネージャーは東大や京大といった一流大学をでて、外資系の金融機関での経験を積んだ人が多く、人材のレベルとしても非常に高いです。(参照:【2018年】日本のおすすめヘッジファンドと、投資する際に気をつけたいポイント)

実際私の投資しているヘッジファンドでは毎年ファンド利回りは20%程度を稼ぎ出しており、半年ベースでマイナスの運用成績を出したことはありません。

投資を他の人に任せる場合は投資信託よりもヘッジファンドの方が適しているといえるでしょう。

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