株式投資の必勝法はあるのか?

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富裕層でもない限り、株式投資が最も資産形成に適した手法であることをこのブログでも何度か説明させて頂いております。

今回はおすすめしている株式投資に必勝法と呼ばれる手法は存在するのか?という観点を考察していきたいと思います。

必勝法は存在するのか?

結論から申し上げますと必勝法は存在しません。然し後述しますが、確度は高い手法は存在します。

 

そもそも必勝法が存在するのであれば、どのファンドの運用利回りも年率100%以上当たり前ですね。というか必勝法に当てはまる企業しか、証券市場で資金を調達できない為、企業の資本調達の場としての機能を果たさなくなります。

 

どのような世界にも必勝法というのはなかなか存在しないので、この点については諦めた方がいいでしょう。投資の神様バフェットであっても負けることはあります。

 

株価ってそもそも何?

 

そもそも株価ってなんでしょうか? という点ですが、これは人々の美人投票の結果といえます。

 

これをバフェットの氏であり投資の父であるベンジャミン・グレアム氏は「ミスター・マーケット」が毎日玄関にやってきて、今日はいくら、明日はいくらと提示してくると表現しています。

 

日によってミスター・マーケットが提示する価格は異なっており、それが安いと思えば買えばいいだけの話であると彼は語りました。

 

日によってスーパーに並んでいるレタスの値段も変わりますよね。本質は何も変わりません。

では単純の為にレタスの値段は何故変わるのかを例に考えて見ます。

レタスの価格はまず、生産に掛かったコストと輸送のコスト、スーパーの人件費等のあらゆるコストの上に人々の期待感を利益という形に上乗せして最終的な価格に仕立てます。

 

このコストの部分はある程度固定的だと思うのですが、最後の人々の期待感、つまり需要によって価格が大きく変わります。

 

例えばTVで、レタスは健康にいいんですよ!!と宣伝されれば、人々がレタスに殺到し、レタスの価格は上がります。また反対にレタスは栄養素すくないらしいという話がでれば、レタスを人々が敬遠し、レタスの価格は安くなります。

 

株価にも理論株価というものが存在しており、よいニュースがでればそれに呼応して今後利益がのびるのではと人々が殺到し価格があがり、反対に悪いニュースがでれば人々が手放し価格が下落するという仕組みとなっています。

 

理論株価

 

それでは株価の算定の元となる理論株価の算出方法について簡単に説明していきます。

(①現時点の純資産価値 +②今後の事業価値 ) ÷ ③発行済株式数

 

四則演算だけで求められる簡単な式ですが、示唆するところは当該企業が今いくら資産を保有しており、今後合計でどれだけ利益をあげる見込みなので、この企業の価値は理論的にいくらだね!という式になっています。

 

純資産価値

まず現時点の純資産価値ですが、これは簡単にいうと資産から負債を引いた純資産を指します。

 

然し、資産の中には無形固定資産、本当にその価値があるのか分からない設備や建物、土地があります。

例えば1億円の製造機械を10年定額法償却とすると、一年あたり1000万円価値が毀損していき5年経過時点では5000万円の価値を有することになります。

 

しかし、その設備で作れる商品に、もはや需要がない場合、何も生み出せない設備と同じということになるので実質的な価値は0ですよね、ということがあります。

 

その為、保守的に現金性の資産だけを資産とカウントして、総負債を差し引き保守的な純資産を算出します。

 

現金性の資産とは

(現金+売掛金+受取手形+有価証券―貸倒引当金)
で算出することが出来ます。

 

売掛金と受取手形は将来の顧客からの入金なので現金です。
貸倒引当金は売掛金と受取手形のうち、入金されないものが発生する可能性があるものを差し引いているので、現金から差引きます。
有価証券は売却することにより現金になるので、現金同等物として組み入れます。

 

この現金性の資産から総負債を差し引いたものが保守的な純資産です。

 

今後の事業価値

 

今後企業がどれだけの利益を将来にわたって稼ぐことが出来るかということを算出します。
これは収益が成長する前提の算出法と成長せず一定の前提で計算法がことなります。

 

収益が成長しない前提

 

今までの何年か分(5年から10年)の営業利益の平均 ×6.7で算出します。

 

ここでの6.7という数字は資本収益率を10%とした場合の今後10年間の利益の合計です。
何故10%としているかという点については、投資家が株式投資に求める収益率で、大体年率10%を求めるのが慣習となっているので、10%をここでも求めています。

 

具体的な計算式は高校時代習った等比級数の足し合わせで

1 + 1 / (1.1) + 1/ (1.1)² + ・・・・・・・+1/(1.1) 10乗
の結果となります。すごく懐かしいですね。

なぜだい10項までかというと10年間続くという前提を置いているからです。

まあややこしい計算は後回しにして取り合えず、6.7掛ければいいのかと考えてください。

収益が成長する前提

成長を織り込む場合は計算が複雑となります。

資本収益率と10年存続という前提は同じとして、成長率をA% (小数点表示をaとする)
つまりAを20%の成長率とするとaは0.2となります。

事業価値の掛け目は等比級数が以下のようになり

1 + (1+a) / (1.1) +(1+a) ² / (1.1)² + ・・・・・・・+(1+a)10乗/(1.1) 10乗

計算の結果

{2.6 -(1+a)10乗} / (0.1 – a ) となります。

20%成長つまりa=0.2の場合。

今までの何年か分(5年から10年)の営業利益の平均 ×36
となります。

 

理論株価の決定

理論株価は今まで求めた純資産価値と事業価値を足し合わせたものを、現在市場に流れている株式数でわることで算出されます。

 

現在市場に流れている株式数は発行済株式数から自己株を差し引いて求めます。

 

確度の高い手法

ここまで見てきて重要な点は、理論株価の中の事業価値の部分については、様々な仮定を置いていて正確な理論株価を算出することは出来ません。

 

然しただ一つ確かに求めることができる部分があります。それは現金性の資産だけで求めた保守的な純資産価値部分です。

 

ここは財務諸表の数値だけで算出できる全く嘘がない、本当に保守的に見積もられた純資産価値になります。

 

仮に、この純資産価値の中でも保守的な純資産価値だけで、現在の株価を上回っていればこれは不当に低く評価されている株式であるということが出来ます。

 

これを投資の父であるベンジャミン・グレアム氏もネットネット株とよび、買い推奨をだしています。

 

なぜ不当に評価されているかというと、その企業が今会社を解散して、負債を支払い余った現金を株主に配分した場合に、現在の株価よりも高い金額の清算配当ができるためです。

 

1株あたりの保守的な純資産価値が800円で、現在の市場の株価が600円の場合。

今解散したら、株主はこの差額の200円×保有株の清算益を手にすることができるからです。

 

このように分析が放置され不当に割安に放置されている株については、理論株価まで上昇することを狙い保有することにより、値下りリスクが低く将来の利益を待つことが出来ます。

 

確度の高い手法をより確度高く

 

そもそもこのような株を探し当てるのが結構難しいです。かなり労力がかかります。

 

更にこのような割安銘柄は長い期間割安に放置される可能性があります。

何故なら、大体このような銘柄は時価総額が小さく、よくて東証二部や地方の証券取引所に上場されており、誰からも振り向かれず割安で放置されたままになってしまうという可能性があるからです。

 

労力と万年割安株のリスクをマネージする手法としておすすめなのが、このような投資手法を堅実に実践しているヘッジファンドへの投資です。

 

ヘッジファンドによって更に詳細に財務諸表や企業情報を分析し、更に大きな資金力で株を買い占めることにより企業の経営者に働きかけ株価向上策を提言して、積極的に株価を引き上げる施策をうつことが出来ます。

 

運用開始いらい一度もマイナスを出さず、平均して10%程度の投資利回りを上げているファンドについて興味のある方は管理人にお問合せください!

 

 

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